• ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは
  • エコキュートの採用で一次エネルギー消費量を削減
  • ZEH補助金交付住宅の65.2%がエコキュート採用

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは

ZEHとは、快適な室内環境を保ちながら、住宅の高断熱化と高効率設備により、できる限りの省エネルギーに努め、
太陽光発電等によりエネルギーを創ることで、1年間で消費する住宅のエネルギー量が正味(ネット)でゼロ以下となる住宅のことです。

ZEHを実現するポイントは、「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つ。

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)イメージ図 ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)イメージ図

ZEHには、1年間で消費する住宅のエネルギー量が正味(ネット)でゼロ以下となるだけではなく、
国が定めた4つの要件を達成することが必要になります。

  • 1.強化外皮基準(関西(4~7地域)であればUA値≦0.6[W/㎡K])
  • 2.再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から20%以上の一次エネルギー消費量削減
  • 3.再生可能エネルギーを導入(容量不問)
  • 4.再生可能エネルギーを加えて、基準一次エネルギー消費量から100%以上の一次エネルギー消費量削減
  • 国のZEHに関する取り組みについてはこちら

    「住宅の省エネルギー化の動き」

    国土交通省、経済産業省、環境省は2012年7月に、『「低炭素社会に向けた住まいと住まい方」の推進方策について中間取りまとめ』を公表し、2020年までに全ての新築住宅に省エネ基準を義務化するという方針を示しました。また、2014年4月に閣議決定されたエネルギー基本計画では、「住宅については2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」という政策目標が設定されています。

    「ZEH普及に向けたロードマップ」

    こうした動きを受け、経済産業省では、2015年12月に『ZEHロードマップ検討委員会とりまとめ』内にて「ZEH普及に向けたロードマップ」を公表しています。

    ロードマップ

    エコキュートの採用で一次エネルギー消費量を削減

    ZEHの要件には、「再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から20%以上の一次エネルギー消費量削減」というものがありますが、エコキュートを採用した住宅であれば、追加対策無しでZEH基準を満たす削減量を達成することが可能です。

    モデル住宅における一次エネルギー消費量 モデル住宅における一次エネルギー消費量

    ※住宅毎の一次エネルギー消費量の比較は、下記の条件に基づき、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律に基づいたエネルギー消費性能計算プログラム(住宅版)(監修:国土交通省国土技術政策総合研究所、独立行政法人建築研究所)により算出したものです。(ただし「その他の設備」を除く。)実際の一次エネルギー消費量はご家庭のご使用状況によって異なります。
    (試算条件)
    [●地域・建物条件]6地域、床面積:120.08㎡、UA:0.57W/(㎡・K)、ηA:2.3%、ηH:4.1%、Q:1.9W/(㎡・K)[●機器の仕様]冷房(各住宅共通)LDK:ルームエアコンディショナー(区分(い))、暖房(都市ガス併用住宅)LDK:ガス温水床暖房(熱効率87.0%)、その他居室:ルームエアコンディショナー(区分(ろ))、暖房(電化住宅)LDK:ルームエアコンディショナー(区分(い))、その他居室: ルームエアコンディショナー(区分(ろ))、給湯(都市ガス併用住宅・エコジョーズ)エコジョーズ(モード熱効率86.6%)、給湯(都市ガス併用住宅・ハイブリッド給湯暖房機)電気ヒートポンプ・ガス併用型給湯温水暖房機(暖房部:ガス、給湯部:電気ヒートポンプ・ガス)、給湯(電化住宅)エコキュート(JIS3.3、3.6)、コージェネレーションシステム(都市ガス併用住宅・エネファーム)エネファーム(SOFC)

    エコキュートについて
    詳しくはこちら

    ZEH補助金交付住宅の65.2%がエコキュート採用!

    平成28年度ZEH補助金が交付された住宅のうち、エコキュートの採用が65.2%となっており、
    給湯設備ではエコキュートが最も多く採用されています。平成26年度補正に比べ、エコキュート採用率は、約8%増加しています。

    平成26年度補正に比べエコキュート採用率は約8%増加! 平成26年度補正に比べエコキュート採用率は約8%増加!
    ZEH補助金情報についてはこちら

    ZEHの普及率向上に向け、国は大規模な補助金を設定しています。平成24年度補助金から平成28年度補助金の間に合計14,938件のお客さまが補助金の交付を受けています。また、平成29年度ZEH支援事業が平成29年5月15日より公募開始となり、定額75万円の補助金が設定されております。

    平成29年度ZEH支援事業(補助金)の交付要件

    • 1.ZEHロードマップにおける「ZEHの定義」を満たしていること。
    • 2.申請する住宅はSIIに登録されたZEHビルダーが設計、建築または販売を行う住宅であること。
    • 3.BELS等の省エネ性能表示にてZEHであることを示す証書を取得し、その写しを提出できること。
    • 4.導入する設備が事業の要件を満たしていること。
    • (例:エコキュートの場合、貯湯缶が一缶のものに係るJIS効率3.3以上であること。貯湯缶が多缶の場合は、3.0以上であること。)
    • 5.要件を満たすエネルギー計測装置(HEMS)を導入すること。
    • 6.既築住宅は、住宅全体の断熱改修を含み、導入する設備は原則として全て新たに導入すること。
    • 7.補助対象費用(蓄電システムを除く)は、SIIが定める上限額以下であること。

    出典:SII「平成29年度 ZEH支援事業 公募要領」より作成。

    ZEH支援事業(補助金)の公募要件の変還